【原爆利権】
国際金融資本の原爆観
原爆は国際金融資本グループが第二次世界大戦後の世界で、核兵器で大儲けをする計画でなされた実験であった。
原爆開発を最初に立案したのはイギリスでした。 ところが、ナチスドイツとの戦争で疲弊したイギリスは財政的に逼迫し原爆開発は頓挫します。 そこでイギリスはアメリカにこの計画を売り込むのです。
チャーチルとルーズベルトは「ケベック協定」を結び、イギリスの原爆開発情報はアメリカに譲渡されたのです。 この裏にはもちろん、ロスチャイルド系イギリス企業インペリアル・ケミカルズとアメリカの企業デュポンとの蜜月関係が背景にあります。
第二次世界大戦中に暗躍した世界をまたがる金属カルテルの存在
先のインペリアル・ケミカル、デュポンを始め、モルガン系企業GE(ゼネラル・エレクトリック)、カナダのインターナショナル・ケミカル、はてはドイツのIGファルベンまでも単一カルテルを形成していた!
この金属独占大資本網こそが、物理学において原爆開発の兆しが見え始めた第二次大戦前あたりを境に「原爆製造」という巨大産業の実現に与した真の黒幕。
ドイツに原爆が落とされず、日本に落とされた理由もそこにある。
つまり、ドイツも最初からグルだったという事です!
さて、周知の通り原爆にはウラン濃縮型とプルトニウム型の二種類ありましたが、前者に必要とされるプルトニウ235は、「ロックフェラー=メロン財閥」が主に製造したものであり、後者のプルトニウムは「モルガン=デュポン」(ロスチャイルド)が主に製造したもの。
そして重要な点はこれからなのですが、ロックフェラー勢の主導により時期的にも先行したウラン型爆弾の開発は比較的早い時期の完成を見ます。ところが、ロスチャイルド主導のプルトニウム爆弾の方は開発が遅れてしまいます。
アメリカ(いや、正確には原爆カルテル)としては、どうしても両タイプの原爆を使用したかったのです。 原爆プロジェクトの総指揮をとった陸軍長官ヘンリー・スティムソンはモルガン財閥と深い関係のある人物であり、終戦を引き延ばし、プルトニウム爆弾を是が非でも日本へ投下する使命を帯びていました。
そのためにこそ日本へ無条件降伏が突きつけられたのです。
これによって、日本は事実上降伏するためのカードを奪われる事となったのです。
原爆投下の理由について、新型爆弾である原爆を当初、米国の原爆を開発した科学者たちは、呉などの軍港の、それも沖合いに投下するという説明を受けていました。それを、当時の米国軍部は原爆の威力を測定する意味合いで、都市部に落とすことに変えました。人体実験を目的として日本に落としたと言えます。このことは、残された米軍の資料など、さまざまな証拠から明らかになっています。
ところが日本人の多くは、「第二次世界大戦を早く終わらせるために、アメリカは日本に原爆を投下せざるをえなかった」と教育され、いまだにそう思い込んでいます。
実際、昭和20年の東京大空襲など、一連の空爆による日本全土焼き払い作戦のときから、米軍部は日本に戦争遂行能力がないことをはっきりと知っていました。日本全土を焼き払うこと自体、すでに人体実験です。一般市民が無差別に死んでいくなかで、戦争の恐怖がどのように天皇を頂点にした国家を変えていくのか、研究していたのだと私は見ています。そして、その次に原爆投下です。敗戦前の少なくとも半年の間、日本人は国ごと一部の米国人の実験用モルモットとして、やりたい放題に殺されたというのが歴史の事実です。